遺言の内容により、相続人が相続できる財産の額やその内容が大きく異なることを設例で確認します。

 

　相続人は長男・長女で、子２人のため

・法定相続分：１億円×１/２＝５，０００万円

・遺留分：１億円×１/２×１/２＝２，５００万円　

　となります（１人あたり）。

 

 

　このとき、図表２①～⑤のような遺言書が残されていたとすると、長男・長女の相続財産額はそれぞれ表中のようになります。

 

　①・②の場合、長男は、遺言書で指定された財産について相続することができますが、法定相続分までしか相続できません。

 

　③～⑤の場合、長男は法定相続分を超えて指定された財産を相続することができます。ただし、④・⑤の場合では、遺留分の侵害額につては長女の請求により、支払わなければなりません。

 

①のように、「居住用不動産４，０００万円を長男に相続させる」とだけ遺言書に記載すると、現金６，０００万円は、図表２のとおり、長男１，０００万円・長女５，０００万円と分割されます。そのため、現金６，０００万円を、長男と長女が１/２ずつ相続するよう希望するのであれば、その旨（長男に居住用不動産と現金３，０００万円、長女に３，０００万円を相続させる）も遺言書に書いておかなければなりません。

 

 

　このように、遺言内容によっては、遺言者の遺志とは異なる遺産分割になる可能性があります。遺言には遺留分に留意して作成しましょう。